たけ流の整理・片付けの法

トイレはどこの家でも大体いつも綺麗だ。
これが僕には疑問だった。
なぜだ?
よく考えた結果、以下の二つの答えに行き着いた。
①トイレにはトイレで使うものしかない。
②トイレで使うものは、使う場所に配置されている。
この答えをもっと他の場所にも使えないか考えた。
それがこれだ。
①モノは、生活に合わせて揃える。
②モノは、モノのある場所で使う。
この二つを遵守することで、モノに関する問題は大抵片付く。

モノに関する問題とは、例えば、モノがなくなる。モノが溢れる。だ。
モノが溢れるとは、家の収納に収まりきらない状態を表す。
どんどんモノを買い、収まりきらなくなった末に行き着く状態だ。
モノが溢れている人は振り返ってほしい。あなたが買ったモノは、同じ機能を有するものが家の中にないだろうか?
僕は同じ機能を持つモノを買うなとは思わない。
だけど、買ったら、家の中にある同じ機能を有する物品を捨てよう。
そして、買ったものを同じ場所に収納しよう。
そうすれば溢れない。

モノがなくなる。とは、モノがあったと思っていた場所に無い状態だ。
これは、モノを使うために動かして、そのまま元の場所に戻さなかった場合に起きる。
だから、モノはその場所で使えるように再配置しよう。
そうすれば、戻さなくても良いので、なくならない。
家のスペースの問題でモノを動かさざるを得ないなら、その後に元の場所に戻すことを心掛けるしかない。
大抵の場合、戻せないからなくなるのだが・・・。
それでも、出し入れがしやすい場所に配置したり、動かして使う場所を決めておくことで、使った後に戻さないことを防ぐことができる。

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水出しアイスコーヒーの作り方

使う道具
コーヒー豆、ミル、サーバ、水、マドラー、冷蔵庫、ドリッパー、ペーパフィルター、コップ

①コーヒー豆をミルで挽く
②挽いた豆を、サーバに入れる。
③サーバに水を入れる。水の量は、淹れたい杯数分の水。
④サーバの中をマドラーでよく混ぜる。
⑤サーバを冷蔵庫で6時間くらい冷やす。コーヒーが抽出される。
ー6時間後ー
⑥ペーパーフィルターをドリッパーにセットする。
⑦冷やしたコーヒーをペーパーフィルターで漉しながらコップに注ぐ。

完成

前日の夜に仕込んで翌朝に飲むとか、朝に仕込んでおやつの時間に飲むとか、がお勧めです。

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2017年弁理士短答式試験解説 特許法第1問

先月行われた弁理士短答式試験の解説をやっていきます。
週に最低1回、全60問を最大1年かけて解説していく予定です。
趣旨は、自身の法知識の整理・補充です。
ちなみに考え方は自己流であり、必ずしも模範的な解説とは限りません。
試験問題及び解答は特許庁ホームページに掲載されていますので、そちらを参照してください。
試験問題@特許庁ホームページ

(1)◯
根拠条文は特許法182条1号です。
無効審判の審決取消訴訟が提起されると、特許庁長官にその旨が通知されます(特180条1項)。
無効審判の審決取消訴訟の被告は、特許庁長官ではないため、訴訟の終了を知ることができません。
そのため、提起された旨が通知されるならば、判決が出たことも通知されなければ、平仄が取れなくなるからです。

(2)×
根拠条文は特178条1項、実47条1項です。
審決に対する訴え等は、東京高等裁判所の専属管轄とする(特178条1項)。と書いてあります。
したがって、大阪高裁には提起できません。
これは、①審決を行った処分行政庁である特許庁が東京にあること、②審判手続きが準司法的手続きであるため、再度3審級重ねることは事件解決の遅延となること、から、地方裁判所を省略して、東京高等裁判所の専属管轄とされている。
実用新案法も同じです。

(3)×
根拠条文は実用新案法61条です。
法人の代理人等が実用新案権を侵害すると、代理人はもちろん、その法人も罰せられます。
このように両者が罰せられるのは、犯罪行為の防止を強化することが目的です。

(4)×
根拠条文は特181条2項、実47条2項です。
裁判所は、特許権無効にすべきとか、維持すべきとか、そういう給付を行う判決をすることはできません。
裁判所は、審決取消訴訟において、審決が取り消されるべきか否かのの形成判決を言い渡します。
審決が取り消されるべきである旨の判決が確定すると、審判官は、引き続き審判で審理を行い、それから審決をします。
この時、判決は、審判官を拘束するため、異なる審決が出やすくなります。
したがって、審理をすることなく審決をすることはありません。

(5)×
根拠条文は特178条1項、実47条1項です。
条文には「審決に対する訴え」と書いてあります。
そのため、訴訟を提起する前提として、審決が出ていることが必要です。
審決を出すためには、審判の請求が必要です。したがって、審判を請求することなく、訴えを提起することはできません。
また、審判を請求することなく、訴えを提起できる旨の規定もありません。

参考文献
・工業所有権法逐条解説第19版
・特許法
・実用新案法

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調査という仕事

弁理士には調査という仕事があります。
クライアントが考えた発明が、すでに先行技術として存在しているかいなかを調べる仕事です。

よくあるケースとして、出願しても大丈夫か否かを調べてほしいという趣旨で調査の話を頂く場合があります。
このような相談頂いたとき、言われた通りに調査する事はできます。
だけど、あまりオススメしていません。
なぜなら、調べるくらいなら出願すればいいからです。
特許出願すると、たいていの場合、拒絶理由が通知されます。
そして、拒絶理由通知に対して、補正と意見書で応答して、拒絶理由を解消を狙うことが一般的な手続きです。
しかし、事前に調査しても、100%拒絶理由通知を回避できるわけではないのです。

では、調査が活きるのはどんな時か?
一つのケースとして、開発前の先行技術調査があります。
作りたい発明のイメージに基づいて先行技術を調査し、それを回避するように発明する。というものです。
そこそこの企業であれば、競合他社を研究するためにやっている調査だと思います。
先行技術調査であれば、先行技術があったとしても、発明前の段階であるため設計変更しやすいです。
さらに、ソフトウェアであれば、将来のバージョンアップに向けて、どういう方向性で改修していけば良いか、何をしてはいけないか、などを頭に入れた上で開発していくことができます。

上記の「問合せ先」では、調査に関する相談も受け付けています。

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強制執行の三態様

く訴訟で、判決を得た後、その判決に従って、債務を履行してもらう必要があります。しかし、きちんと履行してくれない場合もあります。
例えば、やめなさい。という判決が出たにも関わらず、やめてくれない場合です。

こうした状況において、強制執行させるための規定が民法にはあります。
一つは、直接強制です。これは、裁判所に履行を請求して、国家権力によって履行してもらうことです。

金銭的な賠償の場合は、これで履行してもらいます。
もう一つは、代替執行です。これは、債務者(本来、履行すべき人)の費用負担で、第三者に代わりに履行してもらうことです。

物を作るとか、そういうことをやってくれない場合、これで履行してもらいます。
だけど、これら二つでは、上の例のように、やめろと言ってもやめてくれない状況に対応することができません。こうした状況のために、民事執行法という別の法律に、さらにもう一つ規定されています。

最後の一つが、間接強制です。これは、一定期間内に債務を履行しない場合、一定額の金銭を債務者に払うことを命じることで、履行させることです。

権利侵害行為などをやめてほしい場合は、これで履行してもらいます。
債務の性質に応じて、執行させるための規定が違います。

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特許調査を初めてやった

特許調査をやった。
と言っても、調査専門の弁理士が請け負うような、しっかりしたものではない。
今回の調査の目的は、特許請求の範囲の内容の検討であった。
似たような発明を回避するように、特許請求の範囲の記載を考えるわけだ。
調査作業はシンプルで、出願予定の発明に関連するキーワードで、特許庁が提供する特許データベースを検索する。
今回の発明は特殊過ぎたのか、似た発明がほとんど出てこなかった。
ということを特許請求の範囲案と共に調査報告書にまとめて提出したら、明細書作成の依頼が来た。

よしよし。という感じである。

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いま…

いま、英語をやらなければこれからも後悔するだろう。
いま、試験勉強をやらなければ半年後後悔するだろう。
いま、ブログをやらなければ3年後後悔するだろう。
いま、本を読まなければ5年後後悔するだろう。
いま、釣りをやらなければ10年後後悔するだろう。
いま、家族とすごさなければ20年後後悔するだろう。
いま、セキュリティを研究しなければ30年後後悔するだろう。
いま、全力で生きなければ死ぬ時後悔するだろう。

多分ね。先のことはわからんから。

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